データの選び方・更新方針と、精度の考え方

年収のベースには、まず公的統計（厚生労働省 賃金構造基本統計調査＝賃金センサス）を据えています。在職者の実支給額をもとにしているため、求人票の提示年収より保守的（低め）に出やすいのが特徴です。求人ボックスやdodaなどの求人提示水準は、あくまでクロスチェック（裏取り）として参照し、テーブルの数値を直接上書きすることはしていません。

可能な限り、まとめ記事ではなく調査元・発表元の一次情報にあたるようにしています。年収分布は e-Stat（政府統計）、有効求人倍率は職業安定業務統計、フリーランス単価は調査会社の定点調査、といった具合です。各データには基準日（updatedAt）と取得日を持たせ、いつ時点の情報かを明示しています。

公的統計に区分が存在しない部分は、公表される傾向からの相対推計にならざるを得ません。具体的には次のような項目です。

• 雇用形態別（SES／自社開発／フリーランス）の係数：公的なIT区分がなく、公表値からの推計。
• 職種別の需要プレミアム：職種細分の求人倍率・提示年収は非公表のため、需要傾向からの推計。
• スキル・資格ごとの上乗せ額：単体の限界年収は非公表のため、求人ボリュームと提示年収の序列から校正した推計。

これらは「確からしさ（confidence）」を意識して控えめに設定し、過大表示を避けています。あくまで目安であり、実額を保証するものではありません。

統計の年次更新（例：賃金センサスの新年度公表）や、求人市場・単価相場の変化に合わせて、定期的に再収集と差し替えを行います。将来的に利用データが蓄積した場合は、推計部分の再キャリブレーション（校正）を進めていく方針です。最新かつ正確な条件は、各公式サイトや無料相談で確認することをおすすめします。

実際の出典一覧と計算手順は算出方法とデータの根拠、用語の意味は用語集をご覧ください。